近年、二世帯同居される方が減少傾向にある中、近居が注目されるようになっています。
しかし、どうして同居ではなく近居を選ぶ人が増えているのでしょうか。
今回は、そのような疑問にお答えするために、近居を選ぶ人の割合をご紹介します。
ぜひ参考にしてみてくださいね。
□近居の割合について
近居には明確な定義が存在しているわけではありません。
しかし、国土交通省が行った調査においては「住居は異なるが、日常的に往来ができる距離に居住していることを指す」としています。
つまり、スープが冷めない距離に住むということであり、交通手段をつかっておおよそ1時間以内に往来できる距離として考えると良いでしょう。
この近居の割合ですが、具体的な調査は国土交通省「平成30年住生活総合調査」で行われています。
これに基づくと、高齢期に二世帯住宅で暮らしたいと考える人が1993年では20.８パーセントを占めていました。
しかし2018年の調査では11.6パーセントにまで減少しています。
そして、片道1時間未満の場所に住むと答えた人が徐々に増加しています。
これらのデータから、近居を希望する人が増え始めていると考えられます。
□近居で起こるトラブルに対する対策
先ほどは近居の割合についてご紹介しました。
ただ、近居ではトラブルが起こることも少なくありません。
そこでここからは具体例とその対策をご紹介します。
1つ目のトラブル例は物の置き場でもめるということです。
近居をすることで実家との往来が増えると、自宅に親世帯のものが増えるということがあります。
荷物が増えて部屋が思うように使えないということがないように、物の置き場や整理整頓について事前にしっかり話し合っておくことが重要です。
2つ目のトラブルは過干渉に遭うことです。
平日は仕事で疲れているため、休日はゆっくりと休みたいという方が多いですよね。
ただ、孫の顔を見たいと思って親世帯は休日に遊びに来るかもしれません。
家が近くにあるとこのようなことが頻繁に起こってしまう恐れがあります。
このような干渉を防ぐためにはやはり話し合いが重要になるでしょう。
□まとめ
今回は、新居での暮らし方を検討中の方に向けて、近居を選ぶ人の割合をご紹介しました。
近居は増加傾向にあることをお分かりいただけたでしょうか。
本記事が近居をお考えの方の参考になれば幸いです。
また、ナルセノイエでは住宅に関するご相談を受け付けております。
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